3日前の『集英社オンライン』サイトの記事で、『熊本地震、北海道地震、能登半島地震…なぜ発生確率の低い地域ばかりで大地震が起こるのか？』と題した記事があり、以前から大地震の発生確率などに疑問を抱いていたので、内容を紹介しつつ私見を述べたい。
■『南海トラフ地震の真実』
この記事は、2024/10/03に『集英社オンライン』サイトに掲載されたもの。
筆者は、これまで「科学ジャーナリスト賞」などの賞を受賞した東京新聞の小沢慧一記者に対するインタビューとなっている。
小沢氏は、8月に『南海トラフ地震の真実』（小沢慧一、東京新聞）という本を出版していて、てっきりその本のPR記事かと思ったら、集英社ではなく自分の会社から出していた。
■南海トラフ地震臨時情報
まず、話題は2024/08/08 16:43に発生した日向灘、M7.1、最大震度6弱の地震から始まる。
気象庁はこの日に「南海トラフ地震臨時情報」を出したが、本書では早くもこの臨時情報について書かれているという。
そして本書では、「内閣府が検討のために寄せ集めたデータで、学術的意義はほぼない」と書いている。
この点については、私自身も臨時情報発令時点で疑義を抱いていて、ブログでもその旨表明していた。
私自身は、元気象庁・岡田正実氏の南海トラフ巨大地震と黒潮の関係についての説を支持し、独自のデータ解析などの研究により、この説が妥当であることを確認した。
つまり、「南海トラフ巨大地震は、黒潮大蛇行が発生していない『非大蛇行期（直進期）』に発生する」というものだ。
そのため、2017年夏に黒潮大蛇行が発生してから7年以上続いているが、現時点では大蛇行の渦の周辺では巨大地震が起きる可能性は低いと考えている。
だが、この臨時情報に疑問を呈するような内容の記事を東京新聞で準備していたが、ストップがかかった。
もし本当に巨大地震が起きたらどうするのか。多くの人々に油断を与えることになるかもしれないと、東京新聞の社内で議論になったという。
結局、その内容は臨時情報が解除された時点で掲載されたという。↓
このことは私も他人事ではなく、ブログなどでも「絶対起きない」と断言するようなことは自重していた。
■科学的根拠がない
この臨時情報の問題点は、小沢氏によると、「科学的根拠がほとんどないにも関わらず、政府は危機感を煽る情報を出しただけで、その対策やコストを自治体や企業、個人に丸投げしたこと」だという。
ここまで書いて、今日は色々と雑事に時間を取られたため、この記事を今日中に書き終える余裕がなくなってきた。
非常に重要な内容なので、できれば続きは明日書くことにしたい。
関心がある方は、前述の「集英社オンライン」の記事と、2024/08/15の東京新聞の記事を読んでみてください。
※画像クリックで動画を再生。
